AIを搭載した中国の次世代「セックスロボット」が市場を席巻する未来はすぐそこかもしれない

彼女の代わりに音声メッセージや自撮りを送ってくれるチャットAIなど、チャットボットとの交流を楽しめるサービスが増えてきましたが、こうしたAIとのふれあいはあくまでプラトニックな関係でした。そんなチャットAIを搭載することで、物理的かつインタラクティブな交流ができるセックスロボットの開発を、中国企業が進めています。
China’s next-gen sexbots powered by AI are about to hit the shelves | South China Morning Post
https://www.scmp.com/news/china/science/article/3266964/chinas-next-gen-sexbots-powered-ai-are-about-hit-shelves
セックスロボットに組み込む大規模言語モデル(LLM)のトレーニングを行っていることが報じられたのは、中国の深センに本拠を構える大手ダッチワイフメーカー・Starpery Technologyです。搭載予定のAIは男性型と女性型が用意されており、2024年中にも第1弾が完成する予定とのこと。
同社のエヴァン・リーCEOは香港のメディアのSouth China Morning Postに、「私たちは声や体でユーザーとやりとりできるセックスドールを開発しており、試作品は2024年8月までにできあがる予定です。リアルな人間同士のやりとりを再現するには、技術的な課題があります。単純な会話を行わせるのは簡単ですが、インタラクティブな反応を生み出すには専用のソフトウェアメーカーが手がける複雑なモデルが不可欠なのです」と話しました。
金属製フレームとシリコンの外装を持つ従来のダッチワイフは、単純な動きしかできません。一方、AIモデルとセンサーを搭載した次世代のセックスドールは、身ぶりと言葉で受け答えし、基本的な会話を超えた情緒的なつながりにフォーカスすることで、ユーザーエクスペリエンスを大幅に向上させることができると、リー氏は語ります。

by starperydollofficial
Starpery Technologyはこれまで海外市場に注力してきましたが、今後は国内市場も視野に入れています。リー氏によると、中国はこのような話題を避ける保守的な社会なのにもかかわらず世界最大のセックスドール市場でもあり、合計売上高はアメリカ、日本、ドイツの合計を上回るとのこと。
リー氏は「この業界は、中国に巨大市場があることと、主要都市の購買力が多くの欧米諸国を上回っていることを知っています。市場も関心を寄せていますが、美的な感覚は中国と欧米とでは違いがありますね」と述べました。
Starpery Technologyのロードマップには、家事や障害者支援、高齢者介護ができるロボットもあります。具体的には、2025年までに障害者向けに複雑な世話が可能な初の「スマートサービスロボット」の発売を計画しているとのこと。そして、2030年までには人間に代わって危険な仕事をこなせるロボットを作ることを目指しています。
そのようなロボットを開発するには、バッテリー容量と人工筋肉という2つの大きな課題があります。電気自動車と異なり、人型ロボットには大型バッテリーを搭載するスペースがないので、ロボットを動かすにはバッテリーのエネルギー密度の向上が必要です。
また、リアルさを保つためにロボットの重量は40kgまでになることが一般的ですが、この重量は現行のモーターにとっては負荷が強すぎるため、転倒したりユーザーがけがをしたりするリスクがあります。
そこで、Starpery Technologyはまず素材と製造工程を見直すことで軽量化を図り、2023年7月には172センチでわずか29kgのドールが完成しました。それでも、家事ロボットを作れるようなレベルのサーボモーターの登場には10年ほどかかると、リー氏は見ています。

by starperydollofficial
このような技術的な問題に加えて、AIセックスロボットは倫理的な問題にも直面しています。こうしたテクノロジーへの批判の中には、「性的または情緒的な充足感を得るためにAIコンパニオンに過度に依存すると、本物の人間同士のつながりが薄れ、ユーザーが本物の人間と健全な関係を築く能力に影響が出る」というものがあります。
また、AIの急速な発展は既存の法律や規制の枠組みを越えており、使用や所有権、メーカーやユーザーの責任などに関する法的なグレーゾーンを作り出しています。
中国情報通信研究院は2023年に発表した研究結果の中で、「特定の条件下で意思決定を行うことができるAIは、人間の自律性と自己認識への挑戦となる可能性があります。またLLMでは、ユーザー情報が生成AIのトレーニングの素材になる可能性があるため、情報漏えいやプライバシー侵害のリスクも伴います」と指摘しました。