ホンダ、ＥＶ用「全固体電池」で中国追走＝来年１月に実証生産

電気自動車（ＥＶ）用の次世代バッテリーとして期待される「全固体電池」の量産に向け、ホンダが実証生産ラインを２０２５年１月に稼働させる。同電池はＥＶの性能を飛躍的に向上させることが可能で、早期の実用化が急務。ホンダは製造技術などをこの設備で検証し、ＥＶ電池で先行する中国などを追走する構えだ。国内勢ではトヨタ自動車や日産自動車も開発にしのぎを削り、実用化を急いでいる。
「現状は中国、韓国に負けているが、それをひっくり返す一つの技術だ」。今月２０日に栃木県の拠点で開いた実証ラインの説明会で、本田技術研究所（埼玉県和光市）の大津啓司社長は自社の全固体電池の優位性をこう強調した。
全固体電池は電気を通す「電解質」を液体ではなく固体にした電池で、現在主流の液体リチウムイオン電池より安全性が高く、１回の充電で走れる距離も長いなどの利点がある。ただ、中国勢はこの分野でも量産体制を整えつつあるとみられ、競争環境は激しさを増している。
ホンダは２０年代後半の量産開始に向け、実証ラインなどに約４３０億円を投資。実用化できれば走行距離は２倍超になり、電池コストを２５％減らせると見込む。開発中の世界戦略ＥＶ「ゼロ」シリーズへの搭載も見据える。
ＥＶ市場を一変させる「ゲームチェンジャー」となり得る技術だけに、国内勢の取り組みも加速している。２７～２８年の実用化を目指すトヨタは、出光興産と開発面で協業。日産は来年３月に横浜市の工場で実証ラインを稼働させ、搭載したＥＶを２８年度までに発売する青写真を描く。
ホンダはＥＶ分野で日産と協業しているが、全固体電池については「今は（各社が）個別に技術を作る局面」（大津氏）とみて、独力での開発に注力する考えだ。