森喜朗会長「一緒にぶつかって」 延期五輪成功へ「東京2020大会実施本部」

 「新たな出発-」大会実施本部を発足し、あいさつする森喜朗会長(撮影・三好信也) 

 「新たな出発-」大会実施本部を発足し、あいさつする森喜朗会長(撮影・三好信也)  (C)デイリースポーツ

 東京五輪・パラリンピック組織委員会は26日、大会が1年程度の延期になったことを受け、必要な対応を検討していく「新たな出発 東京2020大会実施本部」を立ち上げた。都内で開いた1回目の会合には幹部31人が出席。冒頭あいさつに立った森喜朗会長(82)は短期間での作業へ即断即決の必要性とともに、アスリートに協力も呼びかけた。

 難局へ取り組んでいく決意を、森会長はラグビーに例えた。「ラグビーで言えば展開戦。FW戦ではない。どんどん展開して新たに作り上げることになる」。今夏の開催へ向け約7年かけてきた準備を半年ほどで練り直さなくてはならない。じっくりと時間をかけている余裕はない。

 武藤敏郎事務総長は、まずは早急に開催時期を決めることから始めるとした。そこからすべては動いていき、使用する予定だった各競技施設が来年も使える状況にあるのかの確認や、すでにチケットを購入している人や募集をかけたボランティアへの対応も待つ。課題は山積みで、スポンサーなどと交わしている契約は数千件に及んでいるという。

 森会長は「かつてない挑戦に果敢に挑む。今まで以上の厳しさ、苦しさを体験しなければならないだろう」と相当な覚悟を示した。そして1年程度の延期を踏まえ、限られた時間で対応していくためのポイントに「即断即決」を挙げた。

 さらに、森会長はアスリートたちにも協力を呼びかけた。「アスリートを無視して行動できない」とした上で「われわれが主役という自意識過剰ではあってはいけないと思う。難局に一緒にぶつかって乗り切るんだということ」と訴えた。

 約1時間の会合では、組織委員会の各部門の幹部とともに再スタートへの意思統一を図った。会合は今後、随時開いていく予定。五輪史上初の延期がもたらす難題へ、限られた時間との戦いにも挑んでいく。

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