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開幕まで半年、パラ競技団体の88%「不安ある」…クラス分けに「見通し立たない」

(写真:読売新聞)

 東京パラリンピックの開幕まで24日であと半年となる。読売新聞が国内の26のパラ競技団体に新型コロナウイルス流行による影響などをアンケートした結果、88%(23団体)が大会に向けて「不安がある」と回答した。国際大会の中止・延期の影響で、障害の種類や程度を審査する「クラス分け」の実施に不安を抱えている団体は4割に上った。

 調査は東京パラで行われる22競技の26団体を対象に2月上旬~中旬に実施し、全団体から回答を得た。

 「不安がある」と回答したのは、開幕1年前の昨年8月に行った読売新聞調査の77%(20団体)から3団体増え、影響が拡大している実態が浮き彫りとなった。具体的な不安(複数回答)は「海外遠征の実施」が最多の73%、「主催大会の開催」54%、「国際クラス分けの実施」「選手の意欲の維持」が42%など。

 クラス分けは、出場できる種目を確定させるため、選手の障害の種類や程度を審査する作業で、国際大会などで行われる。競技団体からは「クラス分けが必要な選手が複数いるが、海外渡航を伴うため見通しが立たない」(日本身体障がい者水泳連盟)などの声が寄せられた。

 こうした状況を踏まえ、日本パラリンピック委員会(JPC)や国際競技連盟が協力し、3月に栃木県で視覚障害の競技向けのクラス分けを行う。JPC幹部は「選手が不利益を被らず大会に臨めるようにしたい」と話している。

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