今さら聞けない「代替肉」と「培養肉」注目のワケ

代替肉大手、ビヨンド・ミートのハンバーグ用肉(写真:Gabby Jones/Bloomberg)
近年話題となっている「代替肉」や「培養肉」。アメリカの著名投資家が代替肉企業に投資するなど、業界的にも盛り上がっている背景には食肉産業が抱える根本的な問題があります。本稿では齊藤三希子氏の新著『バイオエコノミーの時代―BioTechが新しい経済社会を生み出す』から、代替肉や培養肉への関心が世界的に高まっている背景をわかりやすく解説します。

コーヒーは需要に栽培が追いつかなくなる

アメリカの国際的なコーヒーに関する研究機関「ワールド・コーヒー・リサーチ」の2016年の調査によると、2050年にはコーヒーの需要量が、現在のコーヒー生産量の2倍になる一方、気候変動の影響により栽培適地は半減するといわれています。気候変動に適応させた生産方法に切り替えない限り、2050年には世界的生産量が現在の生産量を下回る可能性があります。

最大産地であるブラジル、ベトナム、コロンビアは大打撃を受けるだけではなく、30年後にはおいしいコーヒーを安価に飲むことができなくなるかもしれません。これが“コーヒー2050年問題”です。

一方、現在のコーヒー栽培による環境負荷は大きく、熱帯林がプランテーションになると生物多様性が損なわれるだけではなく、大量の水資源を必要とします。コーヒー栽培は、気候変動の促進にもつながっています。気候変動による影響は、食料生産量だけではなく、世界の食文化(農作物・水産物)へも大きな影響をもたらしています。また、新興国の所得増加による食生活の変化や人口増加による影響も大きい状況です。

世界的な人口爆発や新興国の経済成長により食肉需要も急拡大しています。国際連合食糧農業機関(FAO)は、食肉需要が2050年には2007年比で1.8倍になると予測しており、食肉供給が追いつかない状況です。

食肉の生産には、その何倍もの飼料穀物を家畜に与える必要があり、現在、収穫された穀物の半分近くが飼料として消費されています。食肉需要が増加すると、急激に穀物需要も増加します。

一方、過去50年、気候変動や資源逼迫などによって穀物の収量増加率は低減傾向にあり、従来と同じような収量の増加率を維持することは難しくなっています。そのため近い将来、畜産に必要な飼料を確保することができなくなると懸念されています。

世界で需要が増えている魚介類などの水産物は、グローバルでの争奪戦が激しくなり、世界の水産物価格は、2003年頃から60%以上高くなっています。一方、物価が停滞し世界における購買力が減少する日本は、海外輸入に依存しているにもかかわらず買い負けが発生しています。将来輸入できなくなる可能性が高く、大衆魚とされてきたサーモンやタコが日本の食卓から消える可能性があります。

食の安全保障に対する関心が低い日本

日本の食料自給率はカロリーベースで約37%、ピークだった1965年度の73%からずっと低下傾向になっており、日本は食料の62%を海外に依存しています(農林水産省「食料自給率食料自給力指標について」)。比較的、国内生産量の多い野菜においても、その種苗生産は約9割を海外に依存しているため、種子生産を含めた国内生産量は生産量の1割に満たない状況です。

日本ではまだあまり食料安全保障への関心は高くないかもしれませんが、食料の輸入で、食糧需要が急激に増えている中国などに買い負ける状況が顕在化すれば、日本でも食料価格が上昇する事態は避けられません。

欧米の食肉消費量は世界の大半を占めていますが、近年欧米における1人当り年間食肉消費量は減少傾向にあります。この傾向は、環境問題や健康、動物愛護の観点を重視するミレニアル世代が牽引しています。ミートレス社会の到来です。

アメリカ・カリフォルニア州の食品テクノロジー企業、ビヨンド・ミートは時代の潮流に乗り、約5300兆円規模の世界の食肉産業にパラダイムシフトを引き起こそうとしています。

ビヨンド・ミートの主力商品は、えんどう豆などの植物由来のタンパク質を材料とする肉やソーセージを模倣した、フェイクミートです。最先端の化学技術により、えんどう豆やそら豆などの植物由来の原料を用いて、風味や食感、見た目、肉汁を限りなく本物の食肉に近づけています。さらに、鉄分やアミノ酸、ビタミン等をブレンドし、高い栄養素を含んだ食品となっており、「次世代の食」としてベジタリアン以外の肉食者からも注目されています。

ビル・ゲイツやセルゲイ・ブリンも注目

現在、小売り大手のホール・フーズ・マーケット、アマゾン、セーフウェイやクロガーなど、アメリカ2万7000以上の店舗やレストランがフェイクミートを取り扱っており、精肉コーナーに肉と一緒に陳列されています。驚くことに同社の製品を購入する消費者の70%が肉食者だそうです。

ビル・ゲイツやセルゲイ・ブリンなど、シリコンバレーの投資家や、アメリカ食肉最大手であるタイソン・フーズなどの大手食品メーカーが積極的にビヨンド・ミートに投資しています。代替プロテインを手掛ける企業は増加しており、ヨーロッパ、アメリカ、中国を中心に、2018年からの5年間、平均6.8%で市場が拡大していくと予想されています。

また、代替プロテインとしては、藻類、昆虫なども注目されています。微生物と植物の両方の特徴を持っている微細藻類は、燃料となるだけではなく、タンパク質や炭水化物になる潜在能力を秘めており、CO2も吸収します。微細藻類から生成される物質は、エネルギー産業をはじめ、今後深刻なタンパク質不足が危ぶまれる食品産業、原料不足の発酵産業や化学産業などさまざまな産業への提供が可能となります。

実は、代替プロテインといわれるものは古くから存在しており、日本では、豆腐やテンペなどを昔から代替肉として料理に使用してきました。イギリスでは、1985年にマイコプロテインといわれる真菌由来のタンパク質を原料とした代替肉が登場し、欧米を中心に販売されています。

昔からあるにもかかわらず、こんなにも名だたる投資家から注目されている理由は、やはり世界的な食料問題と気候変動です。

世界の食肉需要に対応すべく従来の食肉生産を拡大することは、温室効果ガス排出量の面からも土地利用の面からもむずかしく、近い将来世界的なタンパク質不足に陥る可能性が高い状況です。

技術革新が続く「培養肉」

そこで、環境に優しい効率的なタンパク質生産技術として注目されているのが、バイオテクノロジーにより牛や鶏、魚などの筋肉細胞を人工的に培養する「培養肉」です。細胞農業技術を活用して栽培された培養肉は、環境負荷が小さいとして次世代の食材と期待されています。

バイオエコノミーの時代―BioTechが新しい経済社会を生み出す

細胞農業とは、従来のように動物を飼育・植物を育成することなく、生物を構成している細胞をその生物の体外で培養することによって行われる新しい生産の考え方です。細胞農業で生産が可能なものは、牛肉や豚肉、魚肉などの代替タンパク質だけではなく、農作物、毛皮や革、木材なども理論的には培養可能です。

培養肉は、2013年にオランダのマーストリヒト大学教授のマーク・ポスト医学博士により開発されました。2013年当初は200gの製造に3000万円前後かかっていた培養費用が、5年間で100g当り数万円となるまで技術開発が進んでいます。

気候変動と人口爆発を背景に、食肉の生産地が、牧場から培養液が入ったシャーレに変わろうとしています。近い将来、神戸牛や松阪牛と並んで、培養肉が選択肢の1つとなるかもしれません。

(齊藤 三希子 : スマートアグリ・リレーションズ 社長執行役員)

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