中国への「EV投入」遅れ鮮明 市場減速とタイミング合わず、今後の戦略見直しを迫られるのか

北京モーターショー再開

　中国最大の自動車展示会である北京モーターショーが4年ぶりに開催され、日本メーカー各社が最新車種やコンセプトカーを多数発表した。

　中国市場は現在、電気自動車（EV）特需に沸いており、2023年には年間販売台数が650万台を超え、国内市場の2割を占めるといわれている。中国には古くから存在する伝統的なメーカーに加え、EVを専門とする新しいメーカーが星の数ほど誕生している。

　また、中国はEVの輸出にも力を入れており、欧米市場でのEVシェアの多くを中国製が占めるなど、中国製EVの存在感は年々高まっている。日本メーカーも以前から中国市場で一定のシェアを持っていたが、近年の急速なEVシフトに対して出遅れが目立つ。

　国内メーカーも北京モーターショーに参加し、新型車などを発表しているが、市場の流れに沿って2024年のモーターショーはEV一色となった。

　日産は日本の自動車メーカーに先駆けてEVを製造し、すでに「アリア」や「シルフィ」といった量産EVを中国に投入している。北京モーターショーでは4車種のEVコンセプトカーを発表し、今後EVやプラグインハイブリッド車（PHV）を含む5台の新エネルギー車を投入すると発表した。ホンダは中国市場に6車種のEVを投入する計画を発表し、コンセプト車種「イエシリーズ」を公開した。そして、マツダは新型EV・PHVセダン「MAZDA EZ-6」を発表し、今後4車種のEV・PHV新型車を投入するなど、市場に合わせた動きを見せている。

　これらのメーカーは以前から日本市場にEVを積極的に投入しており、北京モーターショーでの発表もその流れをくむものだが、今回新たな動きを見せたのがトヨタだ。

トヨタの新型EV発表

　トヨタは、北京モーターショーでふたつの新型EV車種「bZ3C」「bZ3X」を世界初公開し、今後1年以内に中国市場に投入すると発表した。

　トヨタは日本メーカーでトップシェアを誇る自動車メーカーであり、低燃費車の火付け役であるハイブリッド車「プリウス」でクリーンなイメージを強く打ち出している。他の国内自動車メーカーが次々とEVを投入するなかでも、トヨタはハイブリッド車やPHVの投入を増やしており、純粋なバッテリーEVの投入には消極的だった。

　それでも2022年にトヨタはEVのコンパクトスポーツタイプ多目的車（SUV）「bZ4X」を発売したが、スバルとの共同開発で販売台数も限られたため存在感は薄く、トヨタのEVに対する後ろ向きな姿勢が垣間見えた。

　しかし、トヨタは2023年前半からEVに戦略をシフトし、2026年までに10車種を投入すると発表している。

　今回の北京モーターショーで発表された2台の新型EVは、こうした戦略に基づくもので、トヨタの本格的なEV投入の幕開けと見るべきだろう。

　新型EVは中国BYD製のバッテリーを搭載しており、中国企業との協業が垣間見え、近い将来、トヨタが中国EV市場で存在感を示すことは確実だ。現時点では、中国以外の地域でのEV投入については発表されていないが、日本でもトヨタの新型EVが登場する日はそう遠くないだろう。

中国EV市場の変化

　日産、ホンダ、マツダに加え、トヨタまでもが中国市場へのEV投入に意欲を見せているが、一方でその中国市場の足元は揺らいでいる。

　中国自動車市場におけるEVの普及は2015年頃から始まり、2020年頃から需要が急拡大し、現在も右肩上がりだ。その背景には、ガソリンエンジンなどの化石燃料車を極力使わず、EVを普及させることでCO2排出量の削減を目指す、欧州発のゼロエミッション戦略の広がりがある。

　中国政府もこの流れに合わせて補助金を出すなどEVの普及を進めており、中国のモビリティを大きく変える狙いがあるのだろう。また、EVは従来の自動車に比べて部品点数が少なく作りやすいこともあり、生産台数の面でもEV需要を支える中小の新興メーカーが数多く立ち上がっている。

　こうした結果、中国のEV販売台数は2022年から2023年にかけて急成長を記録したが、2023年後半から減速傾向が見え始めた。

　販売台数は依然として伸びているものの、激烈な値下げ競争が始まっているため、中国のEVメーカーの利益率は急速に悪化している。その背景には、ここ数年急速に普及したEVの需要が鈍化し、新型車が安くなければ売れなくなったことがある。

　国内自動車メーカーは中国へのEV投入が遅れていたため、北京モーターショーを皮切りに本格的に取り組んでいるが、中国市場の減速とタイミングが合っていない。中国市場の減速が続けば、国内自動車メーカーはEV戦略の見直しを迫られるかもしれない。