世帯年収500万円夫婦が始めた4つのこと

「そろそろ老後資金を貯めていきたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。「いつか貯金を始めよう」と先延ばしにしていると、老後資金を貯める期間がどんどん短くなってしまいます。

そこで今回は、老後のための貯金を増やす方法をご紹介します!老後資金が不足しないための対策もあわせてチェックしておきましょう!

世帯年収500万円夫婦が始めた4つのこと

まずは、世帯年収が500万円の夫婦が実際に取り組んだケースを見てみましょう。この2人はともに30歳。将来のことを考え、貯金に本腰を入れようとしているところです。

iDeCo(イデコ)を始めた

初めに取り組んだのは、個人型確定拠出年金のiDeCo。掛金が全額所得控除になるため、節税面でもメリットのある制度です。

また、運用で得た利益に税金がかからないのも嬉しいですね。「投資はリスクもあって不安…」という方は、「元本確保型」と「価格変動型」の商品を組み合わせるのもいいでしょう。

積立預金も併用

先ほどご紹介したiDeCoは60歳まで引き出せないので、毎月決まった金額を貯めていく「自動積立預金」を併用することにしました。ボーナスは必要最低限の支出以外をすべて積立て、積極的に取り組んでいます。

固定費の見直しに着手

夫婦で大手キャリアから格安スマホに乗り換えることで、家計を圧迫しがちな通信費を大幅にカット。2人で月1万円以上も節約することができました。

そのほか、奥さんが通っていたヨガ教室も辞め、無料アプリを利用し自宅でヨガを楽しむように。旦那さんの飲み会も「月3回」と上限を決め、飲み会代やタクシー代を抑えました。

その結果、毎月2万円以上のコストを削減することに成功。より老後資金が貯まりやすくなったのです。

リスクを考慮し転職へ

社会経験も若さもある30代は、会社にとって需要のある世代。そこで、旦那さんは同業種かつ業界順位上位の会社に転職しました。これにより、帰宅時間は以前より2時間ほど早まり、サービス残業からも脱却。給料も毎月1~1.5万円ほどアップしました。

さらに、妊娠を考慮して専業主婦をしていた奥さんも、2~3カ月単位の派遣の仕事をすることに。節約だけでなく収入を増やすことで、さらに貯金しやすい状況になったのです。

老後資金の貯め時は?

ではここで、総務省統計局が発表した「家計調査報告[貯蓄・負債編]平成29年(2017年)平均結果の概要(二人以上の世帯)」を見てみましょう。この調査によると、40歳未満の貯蓄現在高平均は602万円、負債現在高平均は1123万円でした。

つまり、貯蓄額から負債額を引いた「ネット貯蓄額」はマイナス521万円。40代のネット貯蓄額は19万円、50代は1082万円と増加傾向にあるため、「40歳未満は住宅ローンなどが多く残っている」と考えられます。

これらを踏まえると、ローン残高が減ってくる50代からが「老後資金の貯め時」と言えるでしょう。

老後資金不足の危機を回避する、3つの秘訣

最後に、いざ老後生活を目前にして「老後資金が足りない!」なんてことにならない秘訣をご紹介します!

老後資金の目標額を決めておく

老後資金は多額の準備が必要なので、短い期間で用意するのは難しいでしょう。そこで、「いくら貯めたらいいのか」をしっかり決めておくことが大切です。

目安となる生活費は、現役時代の7割。これを基準に、平均寿命までの生活費を計算してみましょう。ポイントは、少し多めの生活費を設定しておくこと。医療費や食費の増加が予想されるため、ギリギリの予算では不足する危険があります。

ライフプランを決めておく

老後資金の他に、マイホームの頭金や教育費など今後のライフプランを書き出しておくのも忘れてはいけません。老後用以外に必要なお金を決め、貯金のスケジュールに組み込んでおきましょう。

投資には利用しない

老後資金は、定年退職後の生活費となる重要なお金。必ず確保しておかなければいけないため、損失リスクのある投資に充てることは避けておきましょう。特に元本保証のない商品は、潜んでいるリスクや情報をしっかり吟味把しておく必要があります。

まとめ

老後資金は、長い時間をかけてしっかり貯める必要があります。iDeCoや積立貯金を利用し、マイホームなどの資金とは別に確保しておきましょう。つい「もっと増やそう」と考えてしまいがちですが、失ったときのことを考え、投資は避けておいてくださいね。

【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」[貯蓄・負債編]によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構(旧郵政公社)、銀行及びその他の金融機関(普通銀行等)への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金(加入してからの掛金の払込総額)並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券(株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面)といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

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