キケンな燃料輸送もう必要なし！「油の地産地消」 兵器大手がPRする新たな手法とは ？

一般のディーゼルエンジンで使える合成燃料をドイツの兵器メーカーが披露しました。これを使うことは、軍隊にとってエコロジー以上に大きなメリットがあるとか。担当者を直撃してきました。

まるで水のような合成燃料

　昨今の環境問題への関心の高まりから、各国で注目されるようになっている代替燃料に「e-fuel」があります。これは二酸化炭素（CO2）と水素（H2）を原材料にして製造されるもので、石油の代替品になります。

　ドイツの防衛企業であるラインメタル社は、同じドイツのクリーンテクノロジー企業であるINERATEC社と協力して、軍事分野でのe-fuelの提案を行っており、2024年6月にフランスのパリで開催された安全保障関連の見本市「ユーロサトリ2024」では、独自開発したe-fuelを使って、軍用車両を実走させるデモンストレーションを行いました。

　ラインメタルによると、e-fuelは従来の合成燃料と違って風力や太陽光といった環境に負荷を与えない方法で生成されているため、温室効果ガスの排出を全体でゼロ（使用時の排出ガスを製造時の排出ゼロで相殺）にする、いわゆるカーボンニュートラルを実現しているそうです。

　しかも、作られた合成燃料はこれまで化石燃料を使用していたエンジン車でそのまま利用できるとのことで、「ユーロサトリ2024」の会場ではディーゼルエンジン搭載の軍用車両「カラカル」にe-fuelを入れ、実際に走らせることでその使い勝手の良さをPR。最後は透明なグラスに注いで、従来の化石燃料との違いをビジュアル的にもアピールしていました。

　e-fuelの一番のウリは地球環境への負荷低減です。しかし、ドイツの大手防衛企業がわざわざ軍事分野でも利用するのは、環境問題だけでなく、安全保障の観点からも大きなメリットがあるからです。

兵站業務に変革 燃料の地産地消が可能に？

　ラインメタル社は、e-fuelを軍事活動時の現場レベルで使用するだけでなく、その生産能力も構築する「Giga-PtXプロジェクト」というものを発表していました。

　これはe-fuelを精製するのに必要なプラントを開発・製造し、それを部隊や補給線の近傍に設置して、部隊が行動するのに必要な各種燃料（ディーゼル、ジェット燃料など）をe-fuelで賄っていくという計画です。

　そもそも化石燃料というものは、原油の発掘から精製・輸送まで一貫して用意する必要があり、広大かつ複雑な地球規模でのサプライチェーンが必須の代物です。しかも、昨今のウクライナ戦争で各国が影響を被ったように、ひとたび混乱が起きれば国境を越えて物流網に大きなインパクトを与えます。

　軍隊が担当する補給業務（いわゆる兵站）でも、燃料の輸送はその量が膨大なうえに、戦時下では補給部隊そのものが極めて脆弱で、かつ相手側の攻撃を受ける可能性が高くなっています。ラインメタル社によると、戦時における兵士1人あたりの1日の燃料消費量は20～60リットルだそうで、2001年から約20年にわたって行われたアフガニスタン紛争におけるNATO（北大西洋条約機構）連合軍の死傷者の60％は、燃料輸送を始めとした補給任務中の部隊で発生したとのことでした。

　Giga-PtXプロジェクトでは、その脆弱な化石燃料のサプライチェーンと危険で手間の掛かる輸送業務を、前線に比較的近い位置に開設されたプラントで精製することにより問題解決をはかろうという試みであり、その主目的は環境負荷の低減というよりも、軍事の兵站業務の大改革だといえるでしょう。

空母や揚陸艦でも燃料精製が可能に

　Giga-PtXプロジェクトで想定している製造プラントは、物流で使われているISO（国際標準化機構）規格のコンテナに分けて収納することができるように設計されるとのこと。これにより、一般的な石油精製プラントと違って、需要と供給に合わせて設置場所を移動させることもできます。

　ラインメタル社によれば、その場所は陸上だけでなく、揚陸艦や空母といった大型艦船へも想定しているそうで、たとえば原子力空母であれば、原子炉で生み出される無制限のエネルギーによって、搭載する航空機に燃料を供給できると解説していました。

　一般的な自動車の世界では、化石燃料を使ったエンジンの代替として、バッテリー充電式の電気自動車（EV）や、水素を使った燃料電池車の普及が進められています。しかし、軍事の分野においては、これらでは効率が悪く、現時点ではまだ試作や計画のみに留まっており、量産されたものはほぼありません。

　INERATEC社ではドイツ国内で工場の建設を進めており、同社のe-fuelは実用化に向けて着実にステップアップしており、その後ろにあるGiga-PtXプロジェクトは軍隊における兵站業務の改革も目指していることから、実用化すれば軍隊のありよう自体にも劇的な変化をもたらす可能性があるといえそうです。