【エンタメよもやま話】体内チップ埋め込みで未来社会が変わる?

 さて、今週ご紹介するエンターテインメントは、またまたIT(情報技術)絡みの恐ろしいお話でございます。
 最近、日本では、スマートフォンのモバイル決済機能を使って、スーパーやコンビニでの買い物の支払いなどを全てスマホで済ませる人が増えています。
 ところが、欧米ではもっとすごいことになっています。ご存じの方も少なくないと思いますが、さまざまな個人情報を入力した米粒ほどの小さなマイクロチップを手の皮膚に埋め込み、その手をかざすだけで買い物の支払いやオフィスの入り口の施錠ができるなど、SF映画の中の出来事が現実化しているようです。
 そんな欧米でいま、このSF映画的なシステムを巡り、便利どころか、人権侵害にも当たる問題が勃興し、物議を醸しているのです。というわけで、今週は、この問題についてご説明いたします。
■社命で北欧すでに導入、日本あのICカードも…
 11月11日付の英紙ガーディアンやデーリー・メール、同14日付のインディペンデント(いずれも電子版)などが、この分野で世界をリードするスウェーデンの企業「バイオハックス(Biohax)」が、英国の複数の法律事務所や、数十万人が働く大手の金融機関の従業員の手に、こうしたマイクロチップを埋め込むため、企業側と交渉を進めていると報じました。ちなみに、埋め込みにかかる費用は150ポンド(約2万1600円)を想定しているそうです。
 理由は、セキュリティーの強化や、機密情報を扱う部門やその部屋などへの無用の立ち入りを制限するためです。バイオハックスの創業者、ヨワン・オスタールンドCEO(最高経営責任者)は前述のデーリー・メールなどに、こう説明したと報じています。
 「マイクロチップは誰の行動にも制限を課すことができる。そして、こうした企業(現在、協議している英国の法律事務所や大手の金融機関)は機密文書を扱っているが、(マイクロチップを手に埋め込めば)それを紛失することも、落とすことも、忘れることもなくなる。常に究極のバックアップを有していることになる」
 確かにその通りなのかもしれませんが、この計画について最大の経営者団体で、19万社が加盟する英国産業連盟(CBI)と英国労働組合会議(TUC)は、こうしたマイクロチップの埋め込みについて、個人のプライバシーを侵害するとして反発を強めています。
 CBIの広報担当者は前述のガーディアン紙に「テクノロジーはわれわれの仕事のやり方を変化させているが、これは明らかに不快な変化だ。企業は、より直近の優先事項(の解決)に集中し、従業員が関わる問題(の解決)に集中すべきである」と憤慨。
 TUCのフランシス・オグレイディ書記長も前述のガーディアン紙に「一部の雇用主がこの技術を使って(従業員を)コントロールしたり、細部に至るまで管理するなどし、従業員のプライバシー権が奪われることは既に懸念されている。(従業員の手に)マイクロチップを埋め込むことは、ボス(上司)により多くの力を与え、彼らは(部下である)労働者をコントロールするだろう。(そのことには)明白なリスクが伴うが、雇用主はそれを無視すべきではない」などと強い懸念を表明しました。
 例えばみなさんの務めている会社で「これから全社員には、手にデータ入りのマイクロチップを埋め込んでもらいます。社命です。そうすればタイムカードを使う必要もないし、オフィスのキーの施錠も、社員食堂の支払いも、レジに手をかざすだけでOKですよ」と言われたらどうしますか?
 恐らく、多くの人は気分が悪いと思います。ところが、前述した英国の法律事務所や大手の金融機関とこのシステムの導入を巡り、交渉中と報じられたバイオハックスの本社があるスウェーデンでは、このシステムを使う人々がどんどん増えているというのです。
 今年の6月16日付と10月26日付の英紙インディペンデント(いずれも電子版)などによると、既にスウェーデンでは、このシステムが登場した約5年前からじわじわと支持を集め、いまでは約4000人の人々が手の皮膚の下にマイクロチップを埋め込んでいるといいます。
 多くの人々はハイテク企業の従業員で、うち85人は「ツイ(Tui)」という旅行会社の社員で、個人のIDカードや、オフィスや自宅の鍵を開け閉めするキーカード、電車の切符に取って代わるものとして利用されているといいます。
 マイクロチップは、クレジットカードやパスポートなどで採用されている「RFID(無線周波数認識)」という技術を用いたもので、注射器のような機械で、親指と人さし指の間の皮膚の下に埋め込みます。
 既に、スウェーデンの国営鉄道会社で、北ヨーロッパ最大の鉄道事業者である「SJ」は今年の6月から、車内検札の際、マイクロチップを埋め込んだ乗客の場合、その手を差し出せば料金を支払えるシステムを導入しています。
 SJの説明では、このシステム、顧客からの要望を受けて始めたといいます。列車の乗務員にとっても、乗車券をチェックするより、マイクロチップが埋め込まれた手をスキャンする方が若干、時間を節約できます。
 6月16日付のインディペンデントによると、検札時に乗客の「リンクトイン(米生まれのビジネス特化型の交流サイト)」のプロフィールが表示される不具合も生じたこともあったといいますが、SJでは、現在、このシステムは成功しているとの考えを強調しました。
 さらに、SJの広報担当者は「無論、個人のプライバシーの問題について懸念する人はおり、その点については真剣に受け止めている。なのでわれわれは、このシステムでは外部に明かさないメンバーシップナンバーを使用している」と明言。
 「一部の人は、マイクロチップを介して自身の行動を追跡されるかもしれないと困惑しているが、それを心配するのであれば、携帯電話やクレジットカードを使っていることをもっと懸念すべきだ。マイクロチップ以外でも、人は既にさまざまな方法で追跡可能になっている」と述べ、懸念されている個人のプライバシー問題もクリアしているとの考えを示しました。
 そしてSJは、さらなるデジタル革命を進める考えも示しました。同じ広報担当者は「このシステムは、これからのデジタルの顧客体験をさらに強化するアイデアを提供するという意味で、非常に興味深い」と前置きした上で、電車を含む交通機関の今後のデジタル技術の進展について、こう予言しました。
 「(物事の)デジタル化の速度は非常に速く、12カ月以内に、何かが時代遅れになる可能性があり、具体的にどうなると言うのは難しいが、スマートでより優れた新世代のマイクロチップが登場するかもしれない。既にフィンランド航空は昨年から、チェックインカウンターで、顔認証によるチェックインシステムを試験導入しており、他の航空会社や電鉄会社が導入するといった大きな動きがあるだろう」
 しかし、この個人のデータを入力したマイクロチップを手の皮膚に埋め込むというシステム、他国でも広がる可能性はあります。
 昨年11月14日付の米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)が「キャッシュは消えるのか?」という面白い記事を配信していました。
 それによると、銀行口座から即時決済するデビットカード、後払いのクレジットカード、携帯電話を使った「電子決済」の国別の割合を見ると、世界一はスウェーデンで何と99%。現金での支払いはほとんどなく、この“マイクロチップ”のシステムも、比較的すんなり人気を集めているのでしょう。
 他国を見ると、英国とカナダが97%、ドイツが96%、米国が92%、日本が89%。日本の内訳はデビットカードが39%、クレジットカードで52%、携帯電話での支払いが意外にも6%。携帯は米国の32%、スウェーデンの34%、ドイツの13%に比べると、意外にもかなり低いことが分かります。
 このニューヨーク・タイムズ紙は、仏のコンサルティング会社、キャップジェミニの調査結果を引用し、世界で電子決済は2015年から2020年までの間に、年間10・9%ずつ伸びていくと説明。「現金がすぐに消えることはないが、長期的にみれば、現金は電子決済との戦いに敗れていくように見える」と結論づけています。
 世界規模で進む財布に現金を入れない「キャッシュレス社会」の進展を受け、日本でも将来、こうしたマイクロチップを皮膚に埋め込む人も増えていくのでしょうか。「ICOCA」も「Suica」も皮膚の下、というより体の中に。駅の改札でもコンビニでも、読み取り機に手をペタッと置く時代がくるのかもしれません。   (岡田敏一)
     ◇
 【プロフィル】岡田敏一(おかだ・としかず) 1988年入社。社会部、経済部、京都総局、ロサンゼルス支局長、東京文化部、編集企画室SANKEI EXPRESS(サンケイエクスプレス)担当を経て大阪文化部編集委員。ロック音楽とハリウッド映画の専門家。京都市在住。
     ◇
 ■毎週、日本を含む世界のエンターテインメントの面白情報などをご紹介します。ご意見、ご要望、応援、苦情は toshikazu.okada@sankei.co.jp までどうぞ。

ジャンルで探す