「掃除機をかけようと屈むだけで痛くて痛くて……。やっとの思いで病院に行って、もらってきた薬が効かなかったときは、救急車を呼ぶことすら考えました。薬をのみ続けていますが、手足がむくんだり、めまいがしたり、明らかに副作用だと思う症状が出ているんです」

【一覧表】医師が処方されたくない薬ランキング

　ため息をつきながら話すのは腰痛で整形外科にかかった64才のTさん。

「次の外来で先生にそのことを伝えてみたけれど、『薬ではなく年のせいじゃないか』と聞き入れてもらえなくて、それで思い切って病院を変えたんです。すると先生がおくすり手帳を見て『ああ、この薬か……』と苦笑い。聞いてみると、医師たちの間では“効きづらいうえに副作用が出やすい”と有名な薬だったみたいで……」

　医師が選んだ薬だから間違いない──そんなふうに私たちは信頼を寄せ、処方薬を受け取るが、知識も経験も豊富にあるはずの医師たちが必ずしも「正解」を知っているわけではない。原因の1つを「医療界における情報の洪水化」であると指摘するのは、新潟大学名誉教授の岡田正彦さんだ。

「多くの医師たちは論文によって薬の効果や副作用について知識をつけますが、その量があまりにも多すぎる。現在、一日に発表される論文の本数は自然科学分野だけに限定しても4000本以上といわれ、内容も医学の進歩とともに難解になっています。日々の診療だけでも忙しい医師たちが、それらすべての論文を読んで精査することは、不可能だといえるでしょう」（岡田さん・以下同）

　そもそも、保険診療に用いられる医療用医薬品の数は約1万3000品目。それだけ大量の薬の中から、患者の年齢、既往歴や症状を考慮したうえで最適なものを選ぶのが至難の業であることは想像に難くない。

「そこで多くの医師が指針としているのが、製薬会社から提供される情報です。病院やクリニックには製薬企業のスタッフが訪問してきて、勉強会と称して最新の薬の説明を行います。製薬企業が提供する知識を身につけた医師は、自然と彼らがすすめた薬を選び、患者に処方する仕組みになっているのです」

　志ある医師たちは学会に足を運ぶが、そこにも製薬会社が深く関係している。

「学会では高名な医師が最新の治療法について講演しますが、製薬企業が講演会のスポンサーになっていることが多い。講演する医師が旅費や講演料を受け取っていることも珍しくありません。もちろん違法な行為ではないものの、当然ながら製品についての悪い話が出ることはない。悪意はなくとも、薬や治療に関する知識が偏ってしまうのは否めません」

　日本初の「薬やめる科」を設けた松田医院和漢堂院長の松田史彦さんも声を揃える。

「確かに薬は命を救ってくれる得がたい存在ですが、それを売る製薬会社はあくまでも営利企業。薬を売って利益を上げるために“病気を作リ出す”ことだってあるのです。

　例えば日本でうつ病の患者が急増したのは1990年代後半ですが、これは製薬会社が“うつは心の風邪”というキャッチコピーを広めたことが大きく影響しています。うつは誰でもかかる病気だとの認識が広まり、精神内科を受診することへの敷居が低くなり、それに合わせて『パロキセチン塩酸塩水和物』といった新しいタイプの抗うつ剤が発売されました」

　つまりたとえ医師が選んで処方した薬でも、必ずしも効くとは限らず、副作用に悩まされる可能性も充分にあるのだ。

※女性セブン2023年9月14日号